解決したい課題

最適な治療にたどり着くまでの長い道のりがもたらすデメリット

現在、多くの臨床現場では、同じ病名の患者には同じ治療薬を原則提供し、有効性が確認できなければ別の治療薬を提供するという画一的かつ試行錯誤的な治療方法がとられており、この方法は平均的な患者層に対して一定の有効性を発揮できるというメリットがあると考えています。

しかしその一方で、最適な治療薬にたどり着くまで長期間にわたり複数の治療薬を服用するケースも珍しくありません。例えば「がん」のように人の生死に直結する病気の場合、より早い段階での最適治療薬の提供が重要です。

日本人の場合、一生のうちに「がん」と診断される確率は約58.3%、「がん」で死亡する確率は約22.3%とされ※1、「がん」は40年以上連続して死因の第1位となっています※2。

1 出典：国立研究開発法人 国立がん研究センター『最新がん統計』より、男女合計の平均値を算出

2 出典：厚生労働省『令和3年(2021) 人口動態統計月報年計(概数）の概況』

そして、病気の特性上、高齢になるに従いこれらのリスクも高まるため、このままの治療方法を続けていては超高齢化の加速に伴いがん死亡率はさらに増加することが予測されます。このため、既に国民病となった「がん」に対する新しい治療アプローチや治療薬の開発が活発化して※います。

出典：医薬産業政策研究所『日本で承認された新医薬品とその審査期間｜図8 抗悪性腫瘍薬承認品目数の年次推移』

「がん」という病気は正常細胞の遺伝子が変異することで生じることが分かっています。また、遺伝子変異のパターンが一人ひとり全く異なるため、遺伝的多様性に富んだ病気であり、画一的な治療薬の提供では治療困難な病気だと、がん研究の世界では考えられています。

このような「がん」の特性を踏まえ、患者一人ひとりのゲノム情報を解析し、それを治療に応用する「がん個別化医療」の取り組みが始まっています。そして、2003年のヒトゲノム計画※完了を契機としたゲノム解析技術の著しい発展により、2019年から100種類以上の遺伝子変異の有無を調べる「がん遺伝子パネル検査」が保険適用されたことで、がんゲノム情報に基づき最適な治療薬を選択する「がん個別化医療」が日本でも実用可能となりました。

ヒトゲノム計画（Human Genome Project：HGP）：ヒト染色体の全塩基配列を解析・研究するプロジェクト。米国を中心に国際協力のもとで進められた。

しかし、「がん遺伝子パネル検査」を受診する患者数は年々増えているものの、治療につながる可能性のある遺伝子変異が見つかる確率は50%程度、さらにその結果に基づいて治療薬が提供された患者は全体の10～20%程度と治療実績は決して多くありません※。

出典：国立研究開発法人 国立がん研究センター 中央病院『よくある質問｜遺伝子検査について』

この要因の1つが患者に提供可能な治療薬が少ないことであり、「がん個別化医療」が普及しつつある今、個々の患者のゲノム情報を活用することが可能な治療薬の開発が喫緊の課題となっています。

どの様に解決するか

個別化医療に対応可能な治療薬を開発し、早期に最適な治療を提供

個別化医療とは、患者一人ひとりのゲノム情報を解析し、その結果に基づいて最適治療の提供を行う治療アプローチですが、この実現には患者一人ひとりに対応し得る数の治療薬が必要です。

これまでは治療薬＝医薬品だったため治療の選択肢に限界がありましたが、近年の再生医療技術の進歩によって細胞を主成分とした細胞製剤や遺伝子・ウイルスを主成分とした遺伝子治療薬といった新しいカテゴリーの治療薬が登場したことで、今後はより多くの治療選択肢を患者に提供することが可能になると考えています。

個別化医療の実現は、最適治療の早期提供（患者メリット）、試行錯誤的な治療選択の回避（医師メリット）、無効治療の提供を回避することによる医療費削減（社会メリット）をもたらすことが期待され、非常に社会的意義の大きい取り組みであると感じています。

弊社では、個別化医療の実現に向けた第一弾として、独自の再生医療技術を活かした「PAPCワクチン」と「CBOV」によって、従来の治療薬では治療困難ながん患者に対する新たな治療選択肢の提供を目指しています。

「PAPCワクチン」の実用化と保険適用による標準治療化

1つ目のパイプライン（医薬品候補化合物）である「PAPCワクチン」は、弊社独自のがん免疫細胞療法で、食道がん等の遺伝子の変異割合が高いがん種を対象に開発を進めています。

「PAPCワクチン」は、ネオ抗原解析と細胞製造の2つの工程を経て完成します。まず、がん患者のがん細胞の中で発生する変異遺伝子とこれに由来する変異ペプチド（ネオ抗原ペプチド）の情報を網羅的に収集する工程がネオ抗原解析です。この解析データに基づき独自の選定方法に従って高い治療効果が期待できる5種類のネオ抗原ペプチドを選定・人工合成します。

続いて、同じがん患者の血液から単球と呼ばれる細胞を取り出し、独自の培養技術を用いて抗原提示細胞へと変化させる細胞製造を行います。この抗原提示細胞に5種類のネオ抗原ペプチドを負荷した製品が「PAPCワクチン」です。

これを患者に投与すると5種類のキラーT細胞がネオ抗原ペプチドの情報を記憶し、記憶したネオ抗原ペプチドと同じものを出すがん細胞を見つけると攻撃するというのが「PAPCワクチン」の治療メカニズムです。5種類のネオ抗原ペプチドによって、5種類のキラーT細胞を活性化させ、複合的な免疫反応によるがん細胞の攻撃を誘導します。

現在、大学との共同研究において、実際の食道がん患者における in vitro 薬効試験※を実施し、免疫反応の誘導を確認しております。今後は、治験において「PAPCワクチン」の安全性・有効性を検証し、薬事承認を目指します。

In vitro 薬効試験：がん患者の生体内を模した環境の中で有効性を評価する試験

ウイルスの増殖力を利用した、腫瘍溶解性ウイルス薬「CBOV」を開発

2つ目のパイプラインとして、腫瘍溶解性ウイルスである「CBOV」の開発を行っています。

「CBOV」は、人間の腸などに存在する「コクサッキーウイルス」をがん細胞の中だけで増殖するように遺伝子改変したウイルス製剤で、正常な細胞では増殖を制限する細工を施しており、動物実験での有効性・安全性を確認しています。

類似品として、「単純ヘルペスウイルス」を使った腫瘍溶解性ウイルスが国内販売されています。これは、がん細胞にウイルスを直接投与する局所的な治療には効果的ですが、身体中にがんが転移した患者に対して必ずしも有効とは言えません。

弊社の「CBOV」は、静脈からの全身投与でも、がん細胞に直接投与する局所投与でも、同等の殺細胞効果があることを動物実験で確認しており、がんの全身転移が起きている患者に対して、有効な治療になると考えています。

ビジネス化の方法

「PAPCワクチン」の自社販売によって収益化を目指す

「PAPCワクチン」の根幹技術であるネオ抗原ペプチドの選定方法と抗原提示細胞の加工技術は、特許を取得せずに弊社独自のノウハウとして秘匿し、自社販売による収益の最大化と適応疾患拡大によって事業成長を目指します。

「PAPCワクチン」が最初に対象とする疾患として食道がんを考えています。対象疾患の選定基準は、遺伝子変異の割合が中～高程度のがん種であること、年間罹患者数が数千人を超えること、競合する医薬品が少ないことを条件としました。

食道がんの年間罹患者数は最新（2019年）の統計で26,382例※とされていますが、「PAPCワクチン」等の薬物療法の対象となるステージⅣや再発患者の数は約9,000人と推計しています。また、食道がんは消化器がんの中でも比較的予後が悪いがん種で、今後も増加傾向にあると考えています。

出典：国立研究開発法人 国立がん研究センターがん情報サービス『がん統計｜全国がん登録』（2019年）

出典（扁平上皮がん/腺がんの割合、症例数）：国立研究開発法人 国立がん研究センター『食道がんについて｜組織型分類（がんの組織の状態による分類）』をもとに算出

出典（ステージ別症例数）：公益財団法人がん研究振興財団『がんの統計 '16｜院内がん登録からみたがん診療連携拠点病院における臨床病期の分布』をもとに算出

出典（再発患者数）：国家公務員共済組合連合会 虎の門病院『食道がん治療センター｜食道がんの再発・転移と生存率』をもとに割合を30％と仮定して算出

現在、2024年の治験開始を目指して食道がん患者に対する「PAPCワクチン」の開発を進めております。2年間の治験期間を経た後、条件及び期限付き承認制度※を活用して2027年の薬事承認（製品化）を果たしたいと考えています。その後、適応疾患を胃がんに拡大し、2027年から治験を開始、2030年の薬事承認を目指します。

条件及び期限付き承認制度：疾患に対する有用な医薬品について、一定の条件を満たすことを条件に、臨床試験の一部を省略し、早期の実用化を推進する制度。

保険収載：薬機法に基づく承認を受けた医薬品等が、保険診療に用いられる医療用医薬品等として官報で告示される薬価基準に掲載されること

食道がん患者を対象とした「PAPCワクチン」の治験は、標準的治療に不応・不耐の患者に対して行う予定です。現行の食道がんの薬物療法には3種類の標準治療薬が存在するため、薬事承認後、「PAPCワクチン」は4種類目の治療薬として位置づけられると考えています。

将来的に「PAPCワクチン」を一次治療薬の選択肢に引き上げるために、既存治療薬との比較試験を行う他、学会発表や各種メディアを通じた発信によって「PAPCワクチン」及び個別化医療の考え方を社会に浸透させたいと考えています。

▲クリックすると、動画をご覧いただけます。（FUNDINNOが作成した動画ではありません）

なお、「PAPCワクチン」の国内販売にあたっては、人口密集地である南関東を重点販売地域とし、2年ほどかけて地方の主要都市に販路を拡大する計画です。弊社の試算では、ピーク時の対象患者数（ステージⅣ＋再発患者数）は年間約3,000人になると見込んでいます。

「PAPCワクチン」根幹技術の秘匿化で競合優位性を構築

「PAPCワクチン」は、遺伝子解析と細胞製造の2工程を経て完成します。前者は、がん患者の正常細胞とがん細胞を取り出し、AI技術を用いたネオ抗原解析によって、がん細胞の遺伝子変異によって発現する「ネオ抗原ペプチド」を多数同定します。このネオ抗原解析によるネオ抗原ペプチドの同定はこれまでの技術で対応可能でしたが、多数のネオ抗原ペプチドの中から治療効果が期待されるものを選択できるかが課題となっています。

弊社ではこの課題を解決するために、ネオ抗原ペプチドの選択時に複数の独自フィルターを設けることで治療効果に繋がらないものを除外し、治療効果を発揮しうるものを合理的に選定する手法を見出し、これが「PAPCワクチン」の根幹技術を支えるノウハウの1つとなっています。

また、細胞製造工程において、弊社では独自ノウハウを用いることにより、高純度の抗原提示細胞を単球（PAPCワクチンの原料細胞であり白血球の一種）から誘導することに成功しています。「PAPCワクチン」の主成分である抗原提示細胞の純度が高くなるほど治療効果も高まるため、この独自製法が「PAPCワクチン」の根幹技術を支える2つ目のノウハウです。

ウイルス受容体を発現する固形がんを対象に「CBOV」を実用化

「CBOV」は、「コクサッキーウイルスB群3型」の遺伝子を改変し、正常細胞に対する細胞毒性を減弱させた安全性の高い腫瘍溶解性ウイルスです。コクサッキーウイルスB群3型を動物に投与するとがん細胞は小さく退縮する一方で、いくつかの正常細胞でもウイルスが増殖し炎症反応等の副作用を示すことが分かっています。弊社では、この副作用を解決するためにウイルスゲノムに「RNA干渉※」が誘導される短い塩基配列を挿入した「CBOV」を開発しました。この遺伝子改変技術により、ウイルスが正常細胞に感染しても増殖しないようにRNA干渉で制御され、副作用をほとんど示すこと無くがん細胞のみを退縮又は消失させることに成功しました。

RNA干渉：身体の細胞に元々備わっている遺伝子発現の制御メカニズムで、この発見者は2006年にノーベル生理学・医学賞を受賞している。

「CBOV」の適応疾患は、動物実験で治療効果と安全性が確認された、トリプルネガティブ乳がん※1・非小細胞肺がん※2・悪性中皮腫※3を想定しており、対象患者はステージⅣ及び再発患者を想定しています。

1 トリプルネガティブ乳がん：治療標的となる3つの受容体が欠如した乳がんの種類。

2 非小細胞肺がん：肺がんは治療の効きやすさや進行速度の違いから小細胞肺がんと非小細胞肺がんの2つに分類される。非小細胞肺がんの種類には腺がん・扁平上皮がん・大細胞がんなどがある。

3 悪性中皮腫：胸膜や腹膜の表面を覆う中皮細胞から発生する腫瘍。

この技術は、発明者の教授が所属する大学と弊社が共同で特許権を有しており、日本・アメリカ・中国・イタリア・ドイツ・フランス・イギリス・オランダの計8ヵ国で特許を出願しています。

すでにウイルスの製造・品質管理に係る基盤技術は確立しており、今後、商用製造に向けたラージスケールでのウイルス製造の製法開発と動物試験で安全性等を確認した後、治験を開始する予定です。その後、国内外の製薬会社向けにライセンスアウトを行い、ロイヤリティ収入による収益化を目指します。

今後の成長ストーリー

食道がんでの「PAPCワクチン」保険収載を果たし、適応疾患拡大を目指す

現在、「PAPCワクチン」は保険収載を目指し、治験に向けた準備を進めています。治験開始は2024年を予定しており、条件及び期限付き承認制度を活用して2027年の薬事承認を目指しています。食道がんに対する「PAPCワクチン」の薬事承認と同時に、胃がんに対する「PAPCワクチン」の治験を開始し、2030年の薬事承認を目指します。

「PAPCワクチン」で使用するネオ抗原ペプチドは、がん細胞の遺伝子変異によって発現します。よって、食道がん、胃がんに続く対象疾患は、遺伝子変異量が多いことに加えて標準的な薬物療法が効きにくいがん種が該当すると考えています。

出典：Tumor Mutational Burden and Response Rate to PD-1 inhibition ( N Engl J Med. 2017) Figure 1.. Correlation between Tumor Mutational Burden and Objective Response Rate with Anti–PD-1 or Anti-PD–L1 Therapy in 27 Tumor Types.をもとに画像を作成

専用自動培養装置の開発で「PAPCワクチン」の大量生産体制を構築

現在、「PAPCワクチン」は製造スタッフの手によって製造されていますが、より多くの患者に提供するにはこの製造方法では限界があります。そこで現在、弊社では自動培養装置の開発を進めています。基本設計は終了し、今後はプロトタイプの開発に着手し、2029年の実用化を目指しています。「PAPCワクチン」を自動培養装置で製造することで、生産効率が向上し、製造品質のバラつきを小さくすることが可能になると考えています。

また、「PAPCワクチン」の製造所については、東日本と西日本に1か所ずつ拠点を置くことを目指しています。

「CBOV」特許出願国でのグローバル展開を目指す

「CBOV」の製造においては、大量かつ高純度のウイルスを得るために、イオン交換クロマトグラフィー（試料中の荷電状態の差を利用した成分の分離法）による閉鎖系環境（製品や原材料が製造環境に曝露しないように対策された環境）での精製方法を確立しました。この製法で得られた製剤中にはウイルス以外の不純物が含まれていないことを確認しており、今後は実製造と同じ機器を購入し、商用製造に向けた製法開発を進める計画です。

2026年頃までに、製法開発と動物での有効性・安全性を確認し、治験を開始する計画です。治験（フェーズⅠ）でヒト安全性を確認した後、ライセンスアウトに向け製薬会社へのアプローチを開始したいと考えています。ライセンスアウトまでの期間は、製薬会社からの契約一時金及びマイルストーン収入（新薬候補物質の開発、承認等の進捗に伴って発生する、新規化合物発明企業への支払金）を見込んでおり、2029年頃を目処に特許出願国（日本・アメリカ・中国・イタリア・ドイツ・フランス・イギリス・オランダ）の製薬会社を対象にライセンスアウトを目指しています。

マイルストーン：将来的なEXITはIPOを想定

下の表は現時点において今後の経営が事業計画通りに進展した場合のスケジュールです。そのため、今回の資金調達の成否、調達金額によって、スケジュールは変更となる場合がございますので、予めご了承ください。また、売上高は事業計画を前提としており、発行者の予想であるため、将来の株価及びIPO等を保証するものではありません。

発行者は、現在TOKYO PRO Marketへの上場と、その後の東証グロース市場を含めた一般市場上場を視野に入れております。

チーム/創業経緯/株主構成など

バイオ、金融に強いメンバーが集結

弊社代表の原は、これまでがん免疫療法の基礎研究～臨床応用を経験し、再生医療技術に関する幅広い知識を有しています。また、原のアイデアを実現する研究員・技術顧問に加えて、金融やバイオに強いメンバーが参画しています。

代表取締役 / 博士（医学）

原 健一郎

長野県伊那市出身

鈴鹿医療科学大学鍼灸学部卒、三重大学大学院生命医科学専攻　博士（医学）修了

2014年	バイオコモ株式会社に入社。ウイルスベクターを用いた感染症ワクチン・樹状細胞ワクチンの研究開発に携わる。
2015年	医療法人社団聖友会内藤メディカル・クリニックに入社。がん治療用の各種免疫細胞の製造管理に携わる。
2017年	新日本製薬株式会社に入社。東京大学医科学研究所において、PAPCワクチン及びCBOVの研究開発に携わる。
2020年	株式会社NPT 代表取締役に就任

取締役CFO / 公認会計士、税理士、行政書士

大貫 篤志

1990年	監査法人トーマツ（現有限責任監査法人トーマツ）入社
2003年	株式会社シコー技研（現シコー株式会社）監査役
2006年	ユビキタスAIコーポレーション株式会社 監査役
2009年	税理士法人E&M ファウンダー、社員
2010年	株式会社TNPパートナーズ株式会社 監査役
2019年	株式会社STG 監査役
2021年	株式会社NPTに参画

社外取締役 / 博士（理学）

宮島 篤

1980年	東京大学大学院理学部研究科生物化学専攻博士課程修了 博士（理学）
1982年	米国DNAX分子細胞生物学研究所 主任研究員、研究員、ポスドク（博士研究員）
1994年	東京大学分子細胞生物学研究所 教授
2003年	東京大学分子細胞生物学研究所 所長
2018年	東京大学定量生命科学研究所 特任教授
	株式会社NPTに参画

社外取締役

山下 勝博

1984年	野村證券株式会社入社、国内支店営業、野村國際（香港）駐在、投資情報部、企業部
2000年	株式会社TSUNAMIネットワークパートナーズ（現 株式会社TNPパートナーズ）設立メンバー
2003年	株式会社TNPパートナーズ 取締役就任
2005年	株式会社TNPオンザロード 代表取締役社長
2007年	ベンチャー支援組織「TSUNAMI」（現 特定非営利活動法人ベンチャー支援機構MINERVA）理事
2018年	株式会社NPTに参画

九州大学 名誉教授 / 医師、博士（医学）

谷 憲三朗

私達の研究チームは九州大学生体防御医学研究所・九州大学病院勤務時代に「コクサッキーウイルスB群3型」の腫瘍溶解性を世界で初めて発見し（Cancer Res（米国癌学会雑誌）2012 May 15;72(10):2609-21）、最近安全性と有効性にさらに優れたCBOV（遺伝子改変コクサッキーウイルス）を発明しました（特許取得済）。現在、株式会社NPTの創業に携わると共に、技術顧問としてCBOV及びPAPCワクチンの開発支援を行っています。株式会社NPTが目指すがん個別化医療は、患者一人ひとりに適した治療薬を提供するという、世界的にも大変注目されている治療アプローチです。このがん個別化医療の実現によって、これまで他に治療法のなかったがん患者への強力な医療貢献ができることを心から期待しています

東邦大学医学部外科学講座 一般・消化器外科学分野（教授）
/ 東邦大学大学院消化器外科学講座（教授）
/ 東邦大学大学院臨床腫瘍学講座（教授）
/ 教授、医師、博士（医学）

島田 英昭

食道がん治療の専門家として、株式会社NPTが開発するPAPCワクチンの開発支援を行っています。食道がんに対する薬物療法の治療成績は、免疫チェックポイント阻害剤の登場により飛躍的に向上しましたが、まだまだ多くの患者に対しては十分な治療成績ではありません。免疫治療は、さらなる発展が期待できる可能性があり、このような患者を一人でも多く救えるよう株式会社NPTのPAPCワクチンに期待しています。

金沢医科大学病院 再生医療センター センター長、教授

下平 滋隆

これまで再生医療等の細胞治療プロジェクトや、現在独自で実施しているネオ抗原を用いた樹状細胞ワクチン療法の臨床研究を行っており、2021年から株式会社NPTの技術顧問としてPAPCワクチンの開発を支援しています。PAPCワクチンの治験を皮切りに、将来、個別化医療が当たり前の世の中になることを期待しています。

株式会社TNPスレッズオブライト 代表取締役社長

呉 雅俊

株式会社NPTの取り組みは今後の医療を大きく発展させる可能性を秘めたベンチャーチャレンジです。その成功のために着実に準備を重ねてきました。情報収集と実証を繰り返して、人の役に立つ、次世代の医療を築き上げるチャレンジを成功へとつなげていくためにサポートを続けます。

株式会社TNPスレッズオブライト 取締役

宮島 篤

株式会社NPTの創業時から社外取締役としてサポートしてきました。欧米の製薬企業は個別化医療に向けた治療薬開発にいち早く活発に取り組んできておりますが、日本ではそうした開発が出遅れています。こうした中で、先行する欧米企業と競合しつつ、果敢に個別化医療に取り組んでいるのが株式会社NPTです。ご支援、よろしくお願いいたします。

株式会社TNPオンザロード 代表取締役社長

山下 勝博

ベンチャーキャピタリストとして、東京大学医科学研究所におられた創業者の谷先生とは免疫治療やウイルス治療に関してご意見を頂いてきた関係で創業当初から関わらせて頂いております。社外取締役としてベンチャー企業に欠けている「内部管理体制」について透明性の高い経営体制を作り込む事と、創薬企業として安全性を第一義とした経営ができるよう「ガバナンス」をしっかり効かせるようにしています。

プロジェクトにかける思い

個別化医療が当たり前の世の中に

▲クリックすると、動画をご覧いただけます。

個別化医療の実現には、個々の患者の遺伝的多様性に応じて数多くの治療薬をラインナップする必要があります。

その第一弾として、現在弊社では「PAPCワクチン」と「CBOV」の開発を行っています。今後は、これらパイプラインを事業化すべく、開発をさらに加速させなければなりません。今回の資金調達による資金は、「PAPCワクチン」及び「CBOV」の開発費用として使わせていただきたいと考えています。

このご支援によって、少しでも早く開発を終えて患者に届けたいと思っています。