弊社のミッション

健康保険組合連合会『令和７年度 健康保険組合 予算編成状況』

医療費増大の根本解決に向けた個別化医療の社会実装

日本の医療費が増大を続けるなか、その中核を担う健康保険組合は深刻な財政危機に直面しています。2025年度には約8割の組合が赤字となり、赤字総額は約3,782億円に達しました^※。高齢者人口の増加に伴い、ますますこの傾向に拍車がかかると予想しています。

近年、遺伝子検査技術の急速な発展により、その人が生まれ持ったがんなどの疾患や生活習慣病の発症リスクを客観的に証明できるようになってきました。この情報がわかれば、あらかじめ予防に努めることができ、将来的な健康リスクを下げるとともに医療費の抑制にも効果的だと考えられます。

しかし、一部の健康保険組合が9割補助を提供し、脳ドックを呼びかけても、利用するのは健康リテラシーの高い層のみであることが多く、個人の予防意識だけに頼った施策では効果的な行動変容は困難でした。

そこで弊社は、健康保険組合と連携した高精度な分析を通じて、信頼性が高く、手軽に受検しやすい環境を構築しました。生まれ持った体質リスクを可視化することで、健康保険組合は的確な予防介入が可能となり、差別化や社会保障費の抑制にもつながると考えています。弊社は、一人ひとりが自分に合った予防策を実践できる「個別化医療があたりまえの世界」の実現を目指します。

健康保険組合連合会『令和７年度 健康保険組合 予算編成状況』

市場の魅力と提供サービス

市場の魅力

1 J.K. McHugh and Others."Assessment of a Polygenic Risk Score in Screening for Prostate Cancer" N Engl J Med

2 弊社調べ

エビデンスで実証された遺伝子検査の臨床有用性と競合優位性を確立

遺伝子検査の臨床的価値を示す研究成果は、近年相次いで発表されています。PRS（多因子疾患リスク）を用いた遺伝子検査により前立腺がんのリスクが高いと判定された被験者に精密検査を行ったところ、約40%で実際にがんが検出されるなど画期的な結果も報告されました^※1。従来の臨床検査を上回る精度で、自身が健康だと思っている人の疾患の早期発見を可能にします。なお、弊社サービスでも同じ研究を行うため、各病院などとの共同研究も準備中です。

日本国内でもゲノム医療が広がりつつあり、2023年6月には「良質かつ適切なゲノム医療を国民が安心して受けられるようにするための施策の総合的かつ計画的な推進に関する法律」（通称：ゲノム医療推進法）が制定されました。この法律に基づき、研究開発支援や情報基盤整備など多角的な施策が政府主導で進められています。

その中で、PRSを用いた遺伝子検査を提供する国内事業者はわずかであり^※2、海外事業者が参入するには、健康保険組合の複雑な構造や生命科学に対する指針が障壁となるため、競合は極めて少ないと認識しています。

弊社は蓄積したデータを学習させ、独自の評価モデルの精度を継続的に向上できることが特徴です。最初に大規模データを集めた企業が優位に立つ「正解データが集まる会社が勝つモデル」において、先行者優位を確立していると自負しています。現在は学会発表などを通じて積極的に情報発信を行っており、今後も学会活動を重要な取り組みの一つとして位置づけていく方針です。

1 J.K. McHugh and Others."Assessment of a Polygenic Risk Score in Screening for Prostate Cancer" N Engl J Med

2 弊社調べ

1 弊社調べ

2 みんかぶ（時価総額、PERは初値価格）

事業内容

1 弊社サービス利用者への独自アンケート結果（N=1,374／2025年6月時点）

2 株主協力のもと健保組合運営の病院で実施（N=300／2024年実施）

3 NTTコム オンライン『NPSとは』

「唾液の郵送」でわかる高精度な法人向け遺伝子検査

「Zene360」は唾液を採取して、郵送するだけでさまざまな疾患の生涯発症リスクを解析ができる遺伝子検査サービスです。二型糖尿病や心疾患、脳梗塞などの全10疾患を対象とし、「PRS」を用いた高精度な解析を実現しています。

特に認知症リスクの解析は、一般的にほとんど提供されておらず、弊社独自の強みを有する領域だと考えています。生活習慣を改善することでリスクを低減できる疾患にフォーカスし、受検者の約91%が「行動変容のきっかけになる」と回答したほか^※1、国内病院における医療従事者への実証実験ではNPS28.3^※2という高い顧客満足度をいただくなど、実用性の高いサービスを提供しています。

1 弊社サービス利用者への独自アンケート結果（N=1,374／2025年6月時点）

2 株主協力のもと健保組合運営の病院で実施（N=300／2024年実施） NPSの計算方法：（推奨者数－批判者数）/（回答者総数）×100

さらに、健康保険組合に特化した行動変容レポートも強みの一つです。「喫煙対策」「メタボ対策」など各組合の課題に応じてカスタマイズでき、既存保健事業の効果を最大化することに貢献しています。

特徴

国立大学病院との共同研究で実証された精度の高さ

弊社最大の特徴は、他社を上回る解析精度だと自負しています^※。国立大学の附属病院との共同研究では、乳がん患者への検証において、高リスク群と低リスク群を比較するとおよそ3倍の罹患率の差を確認しました。二型糖尿病においては、唾液検査のみで、リスク上位25%と下位25%で約10倍のリスク差を検出できました。生活習慣病と呼ばれる疾患でも遺伝子の影響が極めて大きいことを実証しています。

この高精度を支えているのは、PRSを用いた解析技術です。従来の遺伝子検査が数個の遺伝子多型で解析するのに対し、弊社は体質リスクをAIで統合解析する「PRS」を採用。最新の研究成果を迅速にキャッチアップし、各疾患に最適化されたモデルを実装しています。

弊社調べ

遺伝情報取扱協議会における活動及び第三者認証の取得

遺伝子検査の業界団体である一般社団法人 遺伝情報取扱協議会は、業界団体として健全な業界育成を目的として設立された団体で、日本で権威のある遺伝子検査の業界団体です。各種ガイドラインに準拠しているかを第三者認定として行っており、現在日本に4社しか認証されておりません。

弊社も認定を受けており適切なサービス運営を行っている点で、信頼を獲得していると自負しています。

ビジネスモデル

健康保険組合に特化して持続可能な収益構造を実現

健康保険組合向けに特化したBtoBモデルにより、個人向け市場の課題を克服できていると考えています。一般消費者は、病気になるまで健康管理や予防に対して自己投資をしようという意欲が低く、従来の検査キットは広く普及していない傾向にあります。しかし、健康保険組合には医療費抑制という明確な課題があり、高精度な検査に対しては補助対象として採用される確率が高いことは、弊社の営業活動によって実証されています。

販売経路は全額健保負担、一部健保負担、健診センター補助の3パターンで展開し、1セット11,000円（税抜）の基本料金に加えて、追加疾患の解析をプラス（1疾患あたり1,000円（税抜））することによって拡張が可能です。北海道大学病院などに対する検査のOEM提供も開始しました。

今後の成長ストーリー

マイルストーン

将来はIPOを計画

下の表は現時点において今後の経営が事業計画通りに進展した場合のスケジュールです。そのため、今回の資金調達の成否、調達金額によって、スケジュールは変更となる場合がございますので、予めご了承ください。また、売上高は事業計画を前提としており、発行者の予想であるため、将来の株価及びIPO等を保証するものではありません。

短期計画

データ活用事業の本格展開

遺伝子検査サービスは、大手組合の導入実績を看板として営業活動を加速させ、更なる拡大を目指します。また、弊社取締役の別所が理事長を務める業界団体による啓発活動を促進し、人間ドック学会や産業衛生学会などへの浸透、遺伝子検査が健康診断の標準項目として組み込まれるよう制度面での働きかけを強化します。

また、遺伝子検査は、基本的には一人が一度しか受けないという点で収益面の課題があります。そこで弊社は、データ活用事業にシフトし、東証プライム上場のJ社との協業によって蓄積した遺伝子データとレセプト・健診情報を統合しています。このデータを製薬会社向けに販売することで、リカーリング収益の柱を確立しつつあります。

今後は製薬会社向けにデータ販売事業を本格化し、J社が保有するレセプトや健診情報と弊社の遺伝子データを統合することで、従来にはなかったデータセットを提供し、特に個別化医療の領域における創薬研究や臨床開発の効率化に貢献していきたいと考えています。

中長期計画

UNFPA『世界人口白書2025』

個別化医療プラットフォームとしてアジア展開へ

データ活用事業では、花粉症や皮膚疾患など幅広い領域に展開する計画です。製薬会社からの引き合いを受け、アンメットメディカルニーズの高い分野でのデータ提供を拡大します。美容分野での協業を皮切りに、食事、運動、生命保険関連、エンターテインメントなど多様な領域への応用を推進します。

海外展開では、遺伝的に近似する東南アジア市場を重点的に攻略する予定です。日本人データベースを基礎にしたPRSモデルは、マレーシア、シンガポール、インドなど約15億人の市場で活用可能です。アメリカ・ヨーロッパ系とは異なる遺伝的背景により、欧米企業の参入障壁となっているため、弊社にとっては大きなビジネスチャンスが潜んでいると考えています。

チーム/創業経緯/株主構成など

チーム

代表取締役

井上 昌洋

東京理科大学大学院 卒 応用生物科学専攻

遺伝子工学を修了後、ヤフー株式会社に入社。ヤフーファイナンス、為替、保険などの開発に従事。その後、デジタルヘルス分野に15年以上従事。特に、遺伝子検査サービスの取り扱いに長け、遺伝子検査サービス「HealthData Lab」を新規立ち上げ、事業責任者を務めた。20以上の共同研究を実施し、ヤフー子会社のワークアンドウェルネスの代表取締役などを兼務し、健康保険組合の単一健保化、クリニックの立ち上げなどの業務を経て、2020年に独立して現職に至る。

北海道大学 特別招へい教員

取締役

有地 正太

京都大学大学院卒

ゲノム情報を主軸としてデジタルヘルスケア領域のビジネス開発に従事。前々職である開発プロセスの構築、普及のノウハウを活かし、ビジネス開発とIT開発を一貫したものとして捉え、事業開発を促進させることに強みを持つ。

また、遺伝子解析事業者の業界団体における自主基準の策定、理化学研究所と18社が参画したデータドリブンの研究開発、次世代事業開発を行った毛髪診断コンソーシアムのデータ解析班長を経験。経験者や定型化された手法論がない役割においても、期待する結果から逆算したプロセス構築、推進などをやり遂げてきた実績があります。2020年、株式会社Zeneを共同創業。

取締役

別所 直哉

製薬会社の法務部門、事業開発部門での知見を活かし、ヤフー株式会社では法務部門を所管しながらヘルスケアやゲノムビジネスについてのビジネスレビューや相談に乗ってきた経験を有する。

また、ヤフー時代には、検索エンジンのための著作権法改正、インターネット利用のための公職選挙法改正、海外コンテンツへの課税のための消費税法改正、債権法改正など数多くの法改正に企業の立場から関わる。

一般社団法人 遺伝情報取扱協会（前身はNPO個人遺伝情報取扱協会）の代表理事として政府の関連委員会にも所属。遺伝子解析ビジネスの規制のあり方にも深く関与してきており、遺伝子解析ビジネスを育てていくための規制庁や国会議員との窓口を担う。2020年、株式会社Zeneを共同創業。

一般社団法人 遺伝情報取扱協会　代表理事
一般社団法人 ソフトウェア協会　フェロー
一般社団法人 日本IT団体連盟　常務理事
法とコンピュータ学会　理事

CTO

穴井 宏幸

2009年にヤフー株式会社に入社し、様々なサービスでの開発を経験。2014年にヤフーの社内ベンチャー制度で起業したリッチラボ株式会社に設立と同時にジョイン、スマートフォンのリッチ広告事業やWebサービスの設計・開発に携わる。2016年にヤフー株式会社の上位1％エンジニア「黒帯」に任命。

2019年からサイボウズ株式会社のフロントエンドエキスパートチームに所属し、同社のプロダクトのWebフロントエンド視点での改善や、同社の開発事例やWebの最新技術の社内外への発信に従事。

プロダクト開発

波平 真実

東京大学大学院新領域創生科学研究科先端生命科学専攻を修了後、システムエンジニアとして金融、飲食、ヘルスケア、医療と多岐にわたる業界でシステム開発業務を経験。

国立がん研究センター発ベンチャー企業の株式会社Delispectの立ち上げに参画し、プログラム医療機器開発を主導。

現在は、株式会社Zeneにてクラウドサービスを活用したゲノム解析の基盤システムの構築や健保向けプロダクト開発において専門的な役割を担う。

株式会社関西メディカルネット
代表取締役社長

松村 洋

関西メディカルネットは、未来志向のヘルスケアサービスとして、Zene様の遺伝子検査を弊社の会員様向けに提供しております。これは、お客様が自身の健康をより深く理解し、主体的な予防行動へと繋がるようサポートしたいという弊社の願いが込められています。

現在、予防医療への関心は急速に高まっており、個々人の遺伝子情報に基づいたヘルスケアは、まさに時代のニーズに応えるものです。しかし、遺伝子検査の普及には価格や精度の課題が残る中、Zene様のサービスは優れたコストパフォーマンスと、対象疾患に対する非常に高い検査精度で、これらの壁を乗り越えています。結果として、弊社の会員様は、ご自身の体質リスクを明確に把握し、よりパーソナルな健康管理への第一歩を踏み出されています。

代表取締役の井上様をはじめ、Zene社のチームは、遺伝子科学、データサイエンス、IT技術を融合させた確固たる専門性を持っています。その知見と情熱が、革新的なプロダクトを生み出し、信頼性の高いサービス提供へと結びついています。

私たちは、Zene様が今後、個別化医療のさらなる進展に貢献し、人々の健康寿命延伸に大きく貢献されることを確信しており、その挑戦を全力で応援いたします。

インキュベイトファンド株式会社
代表パートナー

村田 祐介

当社経営陣とは当社創業直前にお会いし、旧ヤフージャパンのHealthData Lab事業（個人向け遺伝子検査事業）の事実上のカーブアウトに向けて議論させて頂いた所から始まり、創業直後から出資をさせて頂いて現在に至ります。

遺伝子検査は世界中で市民権を得て社会実装が進んでいますが、日本では漸く市場認知を得て健康保険組合が管理するレセプトデータとの連携による特定保健指導推進への有効活用や、製薬会社等によるデータ活用が進み始めました。

当社経営陣の当該市場におけるプレゼンスや、当社の独自技術を活用したポリジェニックリスクスコア(PRS)による精度の高い評価手法関連の技術などが、今まさに業績にも反映されて成長中であり、今後も大変期待しています。

Spiral Capital株式会社
General Partner

千葉 貴史

弊社がZeneに投資をした理由は、遺伝子データ×創薬によってもたらされる医療への巨大なインパクトにあります。

日本人のための創薬には日本人のデータが不可欠です。Zeneは、健保組合との連携を通じて、質の高いゲノムデータをレセプト・健診データと合わせて収集できる唯一無二のポジションを築いています。

また井上CEOはヤフーにて遺伝子事業を立ち上げた経験のある遺伝子分野における第一人者であり、Zeneは法規制への深い理解と事業運営経験が豊富な強い経営チームによって運営されています。

高い専門性と独自性を兼ね備えるZeneであればこそ、製薬会社の創薬や日本の医療を大きく変革できる可能性があると考えています。

株式会社松屋フーズホールディングス
人事部長

別役 建治

弊社では、今年度より健康経営の一環として株式会社Zeneの遺伝子検査サービスを導入し始めました。

現在世間では健康経営が注目されており、弊社でも健康意識を醸成するとともに、健康に対する知識を正しく取得できるようヘルスリテラシー向上に取り組むことで、パフォーマンス、エンゲージメント向上を目指しております。その上で遺伝子検査の体質リスクを解析し予防対策につなげる点、またオペレーションが弊社にマッチするものとして注目しておりました。

その中でも、株式会社Zeneが提供する遺伝子検査サービスは、数ある検査手法の中でも、価格面での競争力に加え、対象疾患に対する高い検査精度という大きな強みを有していることが導入理由です。これにより、社員一人ひとりが自身の健康を「自分ごと」として捉え、行動変容に繋げるきっかけとなるなど、非常に有意義な結果をもたらすと考えております。

また、代表取締役の井上氏をはじめ、確かなIT・データ基盤の構築と、それに基づく事業運営には、これまで培ってこられた知見と実績が反映されており、今後の更なる発展にも大いに期待を寄せております。

将来的には、人それぞれの遺伝情報に基づいた個別化医療、すなわち「ゲノム医療薬」の開発が進むことを心より願っており、株式会社Zeneの取り組みがその実現に向けた大きな一歩となることを確信しております。

株主構成（一部）

弊社は、VCおよび事業会社および、エンジェル投資家より出資をいただいています

• インキュベイトファンド株式会社（インキュベイトファンド4号投資事業有限責任組合）
• Spiral Capital株式会社（Spiral Capital Japan Fund 2号投資事業有限責任組合）
• パナソニックくらしビジョナリーファンド（PC‐SBI投資事業有限責任組合）

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企業サイト・メディア掲載実績など

企業サイト

企業サイト https://www.zene.co.jp/

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メディア掲載

• 講談社 週刊現代｜2025年6月20日
  遺伝子検査によって「ほぼ確実に認知症になる宿命」を背負う人が簡単にわかってしまうように…それでもあなたは検査を望むだろうか
• 日経バイオテク｜2025年2月25日
  Zene、健保経由で購入・結果返却することで利用者の行動変容促す遺伝子検査が好調
• パナソニック ホールディングス株式会社 HP｜2024年3月8日
  ゲノム解析サービスを展開する株式会社Zeneへ パナソニックくらしビジョナリーファンドから出資を決定
• 日経バイオテク｜2023年4月12日
  遺伝子解析サービスのZene、「縄文人度」を数値化するサービスを開始
• 日本経済新聞｜2023年4月11日
  「縄文人レベル」を遺伝子検査で判定　Zene

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採択実績

公益財団法人 東京都中小企業振興公社
令和6年度デジタル技術を活用した先進的サービス創出支援事業

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株主優待について

株主様限定で特別販売を実施

弊社では、株主の皆様からのご支援に感謝するとともに、より多くの方に遺伝子検査を通じた予防対策をご提案させていただくための優待サービスを提供しております。詳しくはこちらからご確認ください。
※上記遷移先はFUNDINNOのものではありません

【優待の基準日】
毎年9月末日

【優待内容】
法人限定「Zene360」を株主様限定で個別販売を実施いたします。1個につき1人が利用可能であり、ご家族様やご友人様にもぜひご利用ください。

• 10~29株保有の方
  　ご購入時20%OFFクーポン
• 30~49株保有の方
  　1個無料提供＋ご購入時30%OFFクーポン
• 50株以上保有の方
  　2個無料提供＋ご購入時50%OFFクーポン

※PRS解析は8疾患となります。購入価格は1個あたり20,900円(税込)となります。
※割引クーポンは年間5個までご購入いただけます。
※非売品のため、転売はお控えください。

【お申し込み方法】

• 基準日経過後、メールにてお申し込みのご案内をさせていただきます。その際、弊社お問い合わせアドレスまで以下を記載の上、お申し込みください。
  ・ご購入される株主様のお名前
  ・Zene360を利用する方のお名前
  ・ご提供またはご購入数
• お申し込み時のお名前・ご住所と株主名簿のお名前・ご住所を照合してご利用の確認をさせていただきます。
• 株主名簿のお名前やご住所に変更がある場合はお手続きをいただいてからお申し込みください。

【ご注意】

• お一人様1年に1回限りの優待になります。
• ご利用には、弊社サイトからマイページのご登録が必要です。
• 転売対策のため、ご購入者は株主ご本人に限ります。また、お申し込みの際に記載いただいた利用者様のみ解析し、レポートをお送りいたします。記載のない方の場合、検体をご郵送いただきましても解析結果をお送りできませんので、ご了承いただきますようお願い致します。
• 優待内容は変更や廃止になる場合があります。