Business -ビジネスについて-
空気中の水分を飲料水として利用できる技術で、世の中の水不足を無くす!
日本エコロブルー株式会社は米国EcoloBlue社と契約を締結し、EcoloBlue社が製造開発および販売をしている、『空気から水をつくる』ことを可能にした製水機「EcoloBlue(エコロブルー)」の国内販売に加え、日本国産モデルの製造開発並びに、国内および海外への販売事業をスタートします。
私たちは『空気から水をつくる』テクノロジーを、日本の技術力で、更なる品質向上と省エネ化を図り、日本国産モデルとして国内および海外へ展開し、世の中へ新たな水源として『安心安全な飲料水を空気中から創り出す』という全く新しいテクノロジーを提供していきたいと考えています。
水は『買う』時代から『創る』時代へ。その様な未来の実現を目指し、日々製造開発に取り組んでいきます。
▲ 空気中の水分を結露させ、取出した水を濾過してから飲料水として利用する仕組みです。
日本エコロブルーの取り組みについて
動画にまとめましたのでご覧ください。
株式会社ミサワホーム総合研究所との共同研究開発について
株式会社ミサワホーム総合研究所の蒸暑地研究プロジェクトで日本エコロブルーの技術が注目されてます。こちらの内容を動画にまとめましたのでご覧ください。
Problem -解決したい課題-
飲料水の生成は、そもそも元となる「水」が無いと作れない
私たちが日々飲んでいる飲料水は元となる「水」から作られています。例えば、水道水が生成される仕組みは、水源となるダムや湖から導水設備を使い浄水場に水を送ります。その後、水を貯水池に貯め、各家庭へ配水管を通し送られます。
また、災害時において飲料水を確保するには備蓄する方法が一番に考えられますが、1週間〜2週間分もの水を備蓄するのは相当な負担になります。さらに、防災商品の浄水機等は水源となる「水」が必要となる為、断水時に雨水等が利用できない場合は活用できません。
東日本大震災では850万世帯が停電し、230万世帯が断水しましたが、電気はほとんどの地域で約3日~10日で90%以上復旧したにもかかわらず、水道は20日経過しても50〜80%程度の復旧率でした。
世界に目を向けると、そもそもインフラが整ってなかったり、枯渇により水自体が確保できないといった国も多く存在します。
2050年には世界人口が90億人を突破し、このまま革新的なイノベーションが起きなければ、水不足が致命的な水準に達することも考えられます。その為、これまでエネルギーを巡って戦争をしてきた世界で、水を巡り戦争が起きかねないと言われています。(高木善之著「不足する水資源」より)
Solution -課題解決-
空気を使い、場所や状況を問わずに飲料水を生成できる仕組みを構築する
EcoloBlueを活用すれば、『空気から水をつくる』という全く新しいアプローチで、世界中の水源確保や、水不足の改善に向けて取り組むことが可能です。
EcoloBlue小型機では1日平均15L、EcoloBlue大型機では120L~10,000Lの水を生成できます。エコロブルーは災害時においても、その能力をいかんなく発揮します。
非常用発電機が設置されている大型施設や、ご家庭でも小型発電機があれば停電時でも飲料水を確保する事ができますし、発電機がなくとも停電が解消されれば水道が復旧するまでの間、貴重な飲料水を毎日確保する事ができ、さらに、雨水や井戸水を濾過するための浄水器としても活用する事ができます。
また、大型機ではオフグリット(太陽光から電気を発電する仕組み)の仕組みを用い、天然資源だけで水を生成することができます。それにより、コンテナ一体型にして輸送ができたり、枯渇地にウォーターステーションを設置し、水耕栽培に応用することも可能です。
私たちは「一人でも多くの人に安心安全な飲料水を届ける」というMISSIONを掲げ、「世界中の誰もがキレイな水にアクセスできる世の中をつくる」というVISIONを目指します。
Product -プロダクト-
小規模~大規模施設への導入を想定した製品ラインナップ
【家庭~店舗向け小型製水機 EcoloBlue30】
EcoloBlue30は、部屋の空気を除湿しながら毎日平均15Lの飲料水を生成できます。空気中から取り出した水は、5本のフィルターを使い濾過し、『宇宙で安全な水が飲める』システムとしてNASAが採用した「RO逆浸透膜」の超微細膜が有害物質を完全にシャットアウトします。
水道法(厚生労働省)に基づく50項目の水質検査にもクリアしているので、小さなお子様や妊娠中の方にも安心して飲んで頂けます。
【施設用~特殊設備向け大型製水機 EcoloBlue INDUSTRIAL】
大容量の貯水・製水が可能で、最大製水能力120L~10,000Lが可能な大型製水機です。1Lあたりの製水コストは10円/Lとなっています。公共施設や商業施設で活用でき、緊急時や災害時でも、普段どおり水を安定供給することが可能です
国内では現在、株式会社ミサワホーム総合研究所と共同研究を進めており、さらに、海外での設置事例もあります。
ウォーターステーションとして大型機を複数台を組み合わせれば、40万Lもの水を得ることもでき、その水を使い水耕栽培を行えば、オフグリットを活用した天然資源だけで電気・水・食料を生成することが可能です。
▲ ウォーターステーションの仕組みを動画でご覧ください。
Market -市場獲得-
世界を見据えて、水市場34兆円への参入を目指す
小型製水機の市場規模は、国内の飲料水市場が3,000億円で、その内、宅配水市場が1400億円です。また、海外のミネラルウォーター市場規模は20兆円になります。
また、大型製水機の市場規模は上水分野全般となり、世界市場規模は34兆円です。その内、海水淡水化市場だけでも1兆円となっております。今後、ますます市場規模の拡大が予想されている水ビジネス市場に、「空気から水をつくる」という今までにない全く新しいシステムで新規参入します。
(日本ミネラルウォーター協会、ユーロモニターインターナショナル、経産省データより算出)
3,000億/年
小型機国内予想市場規模
20兆円/年
小型機海外予想市場規模
34兆円/年
大型機海外予想市場規模
Advantages -優位性-
日本製をつくる事により拡張する実用性
米国エコロブルー社の製品における課題点である、キャッシュフローや故障時の体制を改善する為、私たちは国内OEM工場にて組立を行うノックダウン方式を導入します。
主要部品は従来通り海外工場で製造・仕入をし、最終組立を国内で行う事で関税・輸送・在庫等のコストを削減し、出荷までのトータルコストを抑える事ができます。
この仕組みにより、弊社の国内工場から直接、販売代理店へ製品のやり取りができるので、商流を短縮することが可能になり、顧客管理やアフターサービスを徹底する事ができる様になります。
また、国産モデルのエコロブルー大型機の開発は、災害時において公共施設・避難所・病院等での飲料水ならびに、医療用として透析用水確保の手段として活用する事が期待できます。
さらに、安全な飲料水が必要とされているにも関わらず購入資金がない発展途上国へ、日本のODA予算を利用して、エコロブルー大型機を活用した給水所の設置等の可能性が拡がります。
EcoloBlue実際の導入事例
長崎県ハウステンボス内に建設された、未来の再生可能エネルギー供給の実装と検証を目的とした「スマートハウス」内に導入した事例をはじめ、富士山5合目レストハウスおよび新7合目山荘にも導入されました。
その他、法人様や一般家庭のみならず、ホテル、カフェ、ヘアサロン、フィットネス、商業施設、行政施設等にも導入が進んでおり、現在、株式会社ミサワホーム総合研究所様とはオフグリットの研究の一環として共同研究を行っております。また、海外では政府機関や軍事機関等へ、大型機を中心として導入実績があります。
海外へ向けたサービスの展開
日本の技術とノウハウを駆使し、独自の国産モデルを開発することで、製水能力の向上、省電力化、メンテナンス性を向上し、『空気から水をつくる』という全く新しいアプローチで水不足と食糧危機問題のみならず、地下水汚染や水紛争を含めた、世界の危機的状況改善に向けて取り組んで参ります。
再生可能エネルギーでの独立電源を搭載した発電・製水ユニット等、今後、益々この技術の需要が増し、一定の需要が見込めると考えております。
私たちは『エコロブルーを通して、一人でも多くの人に安心安全な飲料水を届けたい』という理念を基に、生きるものすべてが最も必要とする『水』資源の在り方を考え、『空気から水をつくる』テクノロジーを世界中に普及させたいと考えております。
Milestone -マイルストーン-
下の表は現時点において今後の経営が事業計画通りに進展した場合のスケジュールです。そのため、今回の資金調達の可否、調達金額によって、スケジュールは変更となる場合がございますので、予めご了承ください。
売上高は事業計画を前提としており、発行者の予想であるため、将来の株価及びIPO等を保証するものではありません。
また、上記のサービス追加は、今回の資金調達に伴って行われるものではなく、今後、新たな資金調達を行うことによる追加を計画しているものです。なお、新たな資金調達の方法は現時点において未定です。
Trigger -きっかけ-
日本の高い技術力や文化を世界に発信できる仕組みを創りたい
大学卒業後、米国留学した事をきっかけに日本の素晴らしさを改めて再認識した経験があります。
外から日本を見直した事で、日本の歴史や文化等を自ら調べる機会になり、自然と日本人としてのアイデンティティや母国への誇り、感謝の気持ちを持つ様になりました。
当時も帰国後もデザイン設計の仕事に就いていましたが、『いつか日本の高い技術力や文化、国民性等を世界に発信できる様な、そのお手伝いができる様な仕事がしたい』とずっと抱き続けてきました。
27歳で独立し、フリーランスの照明デザイナーになった事をきっかけに、デザイン以外の仕事もやり始め、環境事業や海外事業のプロジェクトチームに入る事になりました。
残念ながらプロジェクト自体は途中で止まってしまいましたが、31歳の時にチームのメンバーより『空気から水をつくる』技術があり、既に商品化に成功しているメーカーがあるという話を聞き、初めてエコロブルーを知りました。
すぐにコンタクトを取り、日本のエコロブルー事業に携わる事になりましたが、様々な偶然が重なりこの事業を継承する事になり、日本エコロブルー株式会社を設立しました。
この『空気から水をつくる』テクノロジーを日本の技術力でさらに性能を向上させMADE IN JAPAN製品として世界に普及させたいと想い、その想いを持ってエコロブルー本社と交渉を続け、この度ようやく米国エコロブルー社との合意を得る事ができました。
ついに、自分がやりたかった仕事を始める事ができます。 我々の技術で、日本の技術で、『世界中の誰もがキレイな水にアクセスできる世の中をつくる』。 このVISIONを掲げ当事業に取り組んでいきたいと思います。
河﨑 悠有 (代表取締役)
生年月日:1983年10月1日
2005年 名古屋市立大学芸術工学部生活環境デザイン学科卒業後に渡米。 Integrated Lighting Designにインターンシップとして勤務し、照明デザイナー Babu Shankar氏に師事を仰ぐ。
2006年 帰国後、株式会社観光企画設計社に入社。インテリアデザイン設計および照明デザイン設計に従事。
2010年 同社を退社し、河﨑悠有デザイン設計事務所を設立。
2014年 株式会社ナイトフッドを設立 共同代表としてエコロブルー事業に参入。
2016年 日本エコロ・ブルー株式会社 代表取締役に就任しエコロブルー事業を継承。
2017年 日本エコロブルー株式会社として再登記し、代表取締役に就任。
金田 信博 (取締役副社長)
生年月日:1983年5月10日
2005年 桃山学院大学 経済学部経済学科 卒業
クオレ株式会社 入社
同社 退社
HANASAKA&CO.株式会社 代表取締役就任
株式会社ココオーガニック 設立 取締役就任
日本エコロ・ブルー株式会社 取締役副社長に就任しエコロブルー事業を継承
日本エコロブルー株式会社として再登記し、取締役副社長に就任
パトリシア・ベーダー・ジョンソン (シニアアドバイザー)
Saskatchewan大学 社会学教育学士号取得
McGill大学 MBA取得
30年以上にわたり日本で活躍し、日本IBMのコミュニケーション部門取締役、ゴールドマン・サックスのオペレーション・ファイナンス/リソース担当バイスプレジデント、ブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパンの広報・規制業務責任者、スタンダードチャータード銀行の広報責任者など、数多くの幹部職を歴任してきました。
2009年にシルバーバーチ株式会社を設立し、代表取締役に就任。その他、eSurface Technologies株式会社、innHealth株式会社、英国のクリーンエネルギーの大手企業であるThurlestone Capitalの共同経営者を兼任しています。
また、横浜市の国際交流員をはじめ、カナダ大使館の文化・コミュニケーション分野におけるシニアプログラムオフィサー、在日カナダ商工会議所代表、在日アメリカ商工会議所CSRチームおよび政府広報委員会副代表等にも従事し、様々な国際交流の場で活躍してきました。
ビジネスコンシェルジュ東京の契約アドバイザーとして活躍するほか、ビジネス・ブレークスルー大学大学院でグローバリゼーションと経営管理(MBA)の教授、立教大学の准教授も務めています。
日本エコロブルー株式会社株式に投資するにあたってのリスク・留意点等の概要
※以下は日本エコロブルー株式会社株式に投資するにあたってのリスク・留意点の概要です。詳細については必ず契約締結前交付書面をご確認ください。また、一般的なリスク・留意点については 「投資に関するリスク・留意点等」をご確認ください。
1.発行者の直近決算期末(2017年7月31日)における純資産は▲1,012千円と債務超過となっています。今後、売上高が予想通りに推移しない場合、債務超過が継続するリスクがあります。
2.株式投資型クラウドファンディング業務に係る募集株式は非上場の会社が発行する株式であるため、取引の参考となる気配及び相場が存在いたしません。また、換金性も著しく劣ります。
3.発行会社の発行する株式は譲渡制限が付されており、当該株式を譲渡する際は発行会社の承認を受ける必要があるため、当該株式の売買を行っても権利の移転が発行者によって認められない場合があります。また、換金性が乏しく、売りたいときに売れない可能性があります。
4.募集株式の発行者の業務や財産の状況に変化が生じた場合、発行後の募集株式の価格が変動することによって、価値が消失する等、その価値が大きく失われるおそれがあります。
5.募集株式は、社債券のように償還及び利息の支払いが行われるものではなく、また、株式ではありますが配当が支払われないことがあります。
6.募集株式について、金融商品取引法に基づく開示又は金融商品取引所の規則に基づく情報の適時開示と同程度の開示は義務付けられていません。
7.有価証券の募集は、金融商品取引法第4条第1項第5号に規定する募集等(発行価額が1億円未満の有価証券の募集等)に該当するため、金融商品取引法第4条第1項に基づく有価証券届出書の提出を行っていません。
8.発行者の財務情報について、公認会計士又は監査法人による監査は行われていません。
9.今後の市場動向及び市場規模など不確実性を考慮した場合、競合他社の参入等により当該会社の市場シェアの拡大が阻害され収益性が損なわれるリスクがあります。
10.今後、売上高が計画どおりに推移しない場合、営業損失が継続するリスクがあります。
11.発行者の設立日は2017年4月19日であり、税務署に提出された直近決算期(2017年7月31日)は第1期、現在が第2期となっています。事業継続期間が短いことから実績が乏しいため、資金調達の実行及び事業計画達成に関してリスクがあります。
12.発行者は、事業継続期間が短いことから実績が乏しいため、上場企業等と比較して銀行借入等による融資や各種増資について円滑に進行しない可能性があります。発行者の資金調達計画(今回の募集株式の発行による増資を含む)が想定通りに進行せず、事業拡大に必要な資金が調達できない場合、事業計画及び業績に影響を及ぼす可能性があります。また、売上実績が想定どおりに進まない場合には予定している資金調達に悪影響を及ぼし、今後の資金繰りが悪化するリスクがあります。
13.発行者は創業以来、配当を実施していません。また、事業計画の期間に獲得を計画しているキャッシュ・フローは事業拡大のための再投資に割り当てる計画です。そのため、将来的に投資家還元の方法として配当を実施する可能性はありますが、事業計画の期間においては配当を予定していません。
14.発行者の事業において販売するサービスは、販売時の景気動向、市場の需給状況により予定販売単価及び想定販売数量を大幅に下回る可能性があります。
15.著しい売上高の下落、予想外のコストの発生、現時点で想定していない事態の発生などの事象により、資金繰りが悪化するリスクがあります。
16.発行者の事業を実施するにあたり、関連する許認可が必要となる可能性があります。発行者が既に必要な許認可を得ている場合であっても、法令に定める基準に違反した等の理由により、あるいは規制の強化や変更等がなされたことにより、その後に係る許認可が取り消され、事業に重大な支障が生じるリスクがあります。
17.発行者の事業は、代表取締役河﨑悠有氏の働きに依存している面があり、同氏に不測の事態が発生した場合、発行者の事業展開に支障が生じる可能性があります。また、同氏は株式会社ナイトフッド及び日本エコロ・ブルー株式会社の役員、河﨑悠有デザイン設計事務所の個人事業主を兼務しています。
18.発行者は2018年1月17日に米国のECOLOBLUE,INC.と国内総販売、製造権及び製品改良権に関する契約を締結しています。当該契約について、下記のリスクがあります。
・当該契約には製造等の権利金が発生しますが、今回の調達資金を充当する予定となっています。
・当該契約において、一定期間ごとの最低販売額が設定されていますが、当該最低販売額が達成できなかった場合、製品の供給停止、契約の解除等のリスクがあります。なお、契約締結前交付書面の別紙1-1及び1-2事業計画においては、当該最低販売額は達成される見込みで作成されており、達成可能である旨の経営者確認書を入手しています。
・当該契約に係る重大な契約違反等があった場合に、契約を破棄されるリスクがあります。
19.発行者は、製品及び製品の部品等の仕入の大部分を特定の取引先(米国ECOLOBLUE社)に依存する事業計画となっています。当該取引先とは、現在良好な関係を維持しておりますが、不測の事態により、当該取引先との取引が大きく変動した場合などには発行者の業績に影響を及ぼす可能性があります。
20.ファンディング・プロジェクトが成立しても、払込金額及び振込手数料が一部のお客様より払い込まれないことにより、発行者が当初目的としていた業務のための資金調達ができず、発行者の財務状況・経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。
21.発行者から当社に対しては、審査料10万円が支払われるほか、今回の株式投資型クラウドファンディングが成立した場合、株式の発行価格の総額の内、3,000万円までの金額に対する20%相当額に、3,000万円を超える金額に対する15%相当額を加えた金額(税込)(2度目以降の場合はすべて15%相当額(税込))が当社の手数料として発行者から当社に支払われます。また、約定日の翌年以降、毎年60万円が情報開示に係るシステム利用料として発行者から当社に支払われます。(約定日から1年間については、情報開示に係るシステム利用料は発生しません。)