成約
エンジェル税制B

〈前回180人超キャンセル待ち〉ショートレビュー実施済!”ゴーグル不要のXR技術”でSF世界を実現する東大発ベンチャー「EVISION」

〈前回180人超キャンセル待ち〉ショートレビュー実施済!”ゴーグル不要のXR技術”でSF世界を実現する東大発ベンチャー「EVISION」
〈前回180人超キャンセル待ち〉ショートレビュー実施済!”ゴーグル不要のXR技術”でSF世界を実現する東大発ベンチャー「EVISION」
募集終了
株式会社EVISION
投資家 217人
投資家 217人
調達金額 49,680,000円
目標募集額 5,040,000円
上限応募額 49,950,000円
VC出資実績 なし
企業/CVC出資実績 あり
特許あり
普通株式

企業の特徴・強み

  1. 映像が宙に浮く「イマーシブディスプレイ」の開発・作品制作を手がける東大発ベンチャー
  2. 前期売上高は約2.3億円(前々期比約2.6倍)で計画達成※1ショートレビュー実施済・IPO準備中
  3. 前回募集時は32分で上限応募額に到達・最大187名がキャンセル待ち。2回の募集で累計約1億円を調達※2
  4. 映画監督の代表と東大教授が創業。東大・慶應・宇都宮大・仏国立研究所からの技術協力と、東宝・東映・松竹など豊富な業界ネットワークを基盤に事業を推進
  5. 「KizunaAI」主演のバレエ映画はカンヌ国際映画祭に出展し、12/26より全国ロードショー決定。代表作「VR能 攻殻機動隊」は国内外で高い評価を獲得
  6. 機器は教育・医療分野へも展開。川崎重工から譲受した特許を元に宇宙用フライトシミュレーターの開発を計画

※1 前回募集時(2024年12月)の売上計画値:約2.2億円

※2 前回募集時は1株当たり50千円に対し、今回の募集は1株当たり90千円となります。

※数値の「約」は省略

マーケット情報

  • XR市場は仮想と現実を複合するMR技術に期待がかかる。弊社はMR機器として様々なディスプレイの置き換えが可能であり、参入余地が大きい

  • ※株式会社矢野経済研究所『国内XR(VR/AR/MR)市場に関する調査を実施(2025年)』

発行者情報

エンジェル税制

株式等の譲渡益から控除できるタイプB適用(節税効果をみる)

※本案件はエンジェル税制2026年申告期限確定申告(2025年分所得)ではなく、2027年申告期限確定申告(2026年分所得)の対象となります。ただし、繰戻し還付制度を受ける場合はこの限りではございません。

優待情報

【株主全員】弊社関連作品のペアチケット( 詳細

※NEWS欄に記載/上記遷移先はFUNDINNOのものではありません

オンライン事業説明会

代表によるご説明と質疑応答はこちら

※NEWS欄に記載/上記遷移先はFUNDINNOのものではありません

発行者へのお問い合わせ

メールアドレス:contact@evision.co.jp

プロジェクト概要

チームについて

映画監督と最先端技術の研究チームが起こす化学反応


代表取締役の奥秀太郎は映画監督・映像作家であり、映画では『カインの末裔』(ベルリン国際映画祭正式出品)、舞台演出作品では『ペルソナ』シリーズやAKB48グループ特別公演『仁義なき戦い』などを監督。大手配給会社や世界的キャラクター会社などとの連携を通じ、1,000を超える作品に参加した実績を持ちます。

また、東京大学 先端科学技術研究センター教授である稲見昌彦教授が取締役として参画しています。稲見教授は「光学迷彩技術」研究で知られ、米TIME誌『Coolest Inventions of the Year』、文部科学大臣表彰 科学技術賞などを受賞しています。

そのほか経営陣には、慶應義塾大学理工学部教授の杉本麻樹教授やアートディレクターの山崎晴太郎氏など、アート・テクノロジー・ビジネスを横断するメンバーが集結。さらに、前回のFUNDINNO資金調達を経て元EY新日本の財務専門家である樋口俊輔氏が参画し、フランスの権威ある学術機関エコール・ポリテクニーク出身者がインターンとして所属するなど、IPOに向けた社内体制の整備を進めています。

事業概要

SFの世界が、現実に。映像が宙に浮く没入型ディスプレイ+映像制作

※音声はありません。

弊社は、ゴーグル不要で空間に立体映像を投影する「イマーシブディスプレイ」の開発を行っています。古典的な映像手法である「ペッパーズゴースト」を発展させ、従来のスクリーン映像とは異なる強い立体感と臨場感の実現に成功しました。


さらに、このディスプレイを「光学迷彩技術」などの最先端技術と組み合わせ、現実と仮想の境目を曖昧にする「イマーシブコンテンツ」の制作・上映・配給も手がけています。これまでに『VR能 攻殻機動隊』『3D能』『ONE ARM』などを発表し、国内外で高い評価をいただいています。

今年12月6日、7日には弊社が主催する初の映画祭「イマーシブフィルムフェスティバル」を開催し、カンヌやベネチアの映画祭に出展した自主作品などを公開しました。また、Activ8株式会社とのコラボレーション作品『SWAN LAKE~starring KizunaAI』は、12月26日より全国の映画館で上映が決定しました。この作品は2025年5月にカンヌ国際映画祭へ出展し、今後はイマーシブディスプレイ、VRゴーグルなどに対応したマルチフォーマットでのリリースを予定しています。

前期売上は約2.3億円・計画上振れ。IPO準備中


2024年にFUNDINNOで実施した約1億円の資金調達などをテコに事業を加速させ、前期の売上高は約2.3億円(前々期比約2.6倍)と当初の事業計画を上振れする結果となりました。2025年5月にはショートレビューの実施が終わったほか、証券会社からは主幹事証券の可能性を含め提案をいただいている状況です。

IPOを目標に、今期はさらに売上高約3.6億円を計画しています。次の成長ドライバーとしては、「ディスプレイの大型化」による利用拡大と「国際展開を視野に入れたコンテンツ開発」を推進しています。

2025万博でも採用。教育・医療領域への活用も推進


「イマーシブディスプレイ」は舞台演出をはじめとしたエンターテインメント領域だけでなく、教育や医療の現場での利活用も推進しています。2025年に開催された大阪・関西万博でも、バイオベンチャーを通じて「大阪ヘルスケアパビリオン」内にて活用いただき、弊社の認知獲得にも繋がりました。

2025年10月には、東京大学TLOと川崎重工業株式会社が保有する光学迷彩技術を応用したフライトシミュレーターの特許において、川崎重工の持分を譲受いただきました。この特許を基に、宇宙開発用フライトシミュレーターを中心とした次世代教育・訓練装置への応用研究を開始する想定です。

第三者の評価


TED-UT 実行委員長
  • 東大先端研の稲見昌彦先生をはじめとした、国内有数の頭脳が結集
  • コンセプトを形にし、観客を作品の世界に自然と引き込む、類稀なる実行力


元宝塚歌劇団 娘役スター
  • 奥先生には多くの作品でご一緒し、宝塚の作品の世界観をより鮮やかに立体的に彩っていただいた
  • 舞台表現の可能性を広げる、同社の演出をこれからの宝塚歌劇や多くの舞台で拝見できることを心より期待

代表による投資家様への事業プレゼン動画

▲スピーカーボタンをクリックすると音声が流れます。


弊社のコア技術

従来の映像技術におけるデバイスや体験共有の壁


従来のVR映像は、鑑賞するために専用のゴーグルやヘッドセットなどを使用する必要がありました。機材の重さや付け心地によって没入感が損なわれることもあり、また、個々人がそれぞれ別の映像を見ているため体験の共有が難しいという課題がありました。加えて、3D映像では見る人の位置や角度によって立体的に見えなかったり、酔ってしまうこともあります。

弊社は「肉眼」で見られる「イマーシブディスプレイ」を中心に臨場感のある没入体験を提供しています。

最先端技術を結集させ、新たな没入体験を提供


①光学迷彩技術:

再帰性反射材を使用したマントに背景と同じ映像を投影することで、マントをかぶった人や物が透明になったように見える技術です。東京大学・慶應義塾大学の研究陣が保有する特許を、2025年に弊社に全面的に譲受いただきました。

②空中結像技術:

半透明鏡や再帰性反射材パネルを用いて反射させた光を1点に集めることで、何もない空間に映像を映し出す技術です。ゴーグルは不要で、霧などの煙霧媒体を充満させる必要もありません。連携先である東京大学や宇都宮大学が主に開発を進めています。

③リアルアバター技術:

96台のカメラを用いてさまざまな角度から撮影し、高精度の3Dアバターを制作する技術です。「その人のその瞬間を保存する」ことができるメディアとして、3Dアバターと実物のダンサーを組み合わせるといった演出が可能になります。弊社と提携を結ぶ慶應義塾先端科学技術研究センターが開発しています。

提供するサービス

市場の魅力

XR市場拡大の鍵は、「利便性」と「共有体験」


現実空間と仮想空間を融合するXR技術※1は進展するものの、普及には依然として課題が残っています。矢野経済研究所によると、2024年の国内XRデバイス市場は出荷台数ベースで約45万台。新製品の市場投入が限られたこともあり、2025年は需要が伸び悩む見通しです。背景には、従来デバイスが複数機器を必要とする点や装着性の問題から、XRの魅力を十分に引き出せていない点が指摘されています※2

一方で、MR(現実と仮想をリアルタイムで融合)への対応が進むことで活用領域は広がり、2030年には出荷台数が約87万台へ成長すると予測されています※2

弊社が開発する「イマーシブディスプレイ」は、ゴーグルを必要としない利便性に加え、MRとして空間全体を演出できる高い没入感を備えており、市場動向を踏まえても大きな需要が期待できます。さらに、映画館・舞台・商業施設といったエンターテインメント領域だけでなく、既存ディスプレイが使われる幅広い場面での置き換えが可能です。参入余地は大きく、弊社としてもXR市場の発展に貢献していきたいと考えています。

1 XR(クロスリアリティ):VR(仮想現実)、AR(拡張現実)、MR(複合現実)などの技術の総称

2 株式会社矢野経済研究所『国内XR(VR/AR/MR)市場に関する調査を実施(2025年)』

映画・エンタメ市場でも“リアル”需要が増加


コンテンツの観点からも、より高度な没入体験へのニーズが高まっていると考えられます。

映画市場では、カンヌ国際映画祭で昨年新たに「イマーシブコンペティション」が設けられるなど、各国の映画祭やフェスティバルで没入型作品を扱うセクションが相次いで新設されています。国内でも、高品質な映像・音響を提供する「IMAX」や、体感型シートを備えた「4DX」といった特殊シアターの上映が人気を集めており、顧客単価の上昇につながっているという報告もあります

また、弊社の「イマーシブコンテンツ」は、2.5次元舞台やスーパー歌舞伎といった新しいライブエンターテインメントや成長が続くVTuber業界とも組み合わせやすく、人気コンテンツとの相乗効果による成長も期待できます。

株式会社帝国データバンク『「映画館業界」動向調査(2022年)』

事業内容


観客を包み込む空間体験を提供する「イマーシブディスプレイ」事業

ゴーグル不要で空間に立体映像を投影する「イマーシブディスプレイ」は、プロジェクターなど従来のスクリーン映像とは異なる強い立体感と臨場感が特徴です。

2025年7月より本格的に発売を開始し、これまでに約110台を販売。自主作品だけでなく、国際規模の展示会や博覧会、ミュージカルやバレエなどの舞台演出でも新たな演出手法として採用いただいています。

世界的評価を集める「イマーシブコンテンツ」事業

「イマーシブディスプレイ」を中心に、体験型コンテンツの企画・制作も行っています。

代表作である「VR能 攻殻機動隊」は、人気SF漫画を日本の伝統芸能である能と融合させたもので、2020年の初演以来、国内外で十数回再演しています。原作漫画にも登場する「光学迷彩技術」をはじめ、現実のステージ上に仮想空間を出現させるこれまでにない演出が大きな反響を呼び、毎回4,000人以上を動員。演出に使用した技術は「Innovative Technologies 2020」「羽倉賞」を受賞しました。そのほかにも、『3D能』『ONE ARM』など、国内外で高く評価される作品を発表しました。

さらに、2025年12月26日からは「KizunaAI」主演の作品『SWAN LAKE~starring KizunaAI』の全国ロードショーが決定しています。5月に行われたカンヌ国際映画祭へ出展した作品であり、海外での認知拡大にもつながっています。

競争優位性

権威ある研究機関との連携×特許×業界ネットワークで市場をリード


弊社の強みは、デバイスとコンテンツの双方を自社で開発できる点にあります。研究開発から演出・制作までを内製化することで技術の蓄積が進み、ディスプレイの認知拡大にも繋がっています。

研究開発においては、東京大学、慶應義塾大学、宇都宮大学オプティクス研究センター、フランス国立研究所(CNRS)との共同研究を継続しています。2025年11月より代表の奥がCNRSにアーティスティックディレクターとして参画し、科学と芸術を横断する研究基盤を強化しています。

また、光学迷彩技術に関する特許は全面的に弊社へ譲渡済みです。空中結像技術は代表名義で出願中であり、新たな関連特許も現在取得に向けて準備を進めています。


さらに、奥はこれまでに大手配給会社や主要IP企業などとの多数の連携実績を有しています。この経験とネットワークにより、「イマーシブコンテンツ」の企画から制作・供給までをスムーズに展開できる体制が整っており、事業成長を支える重要な基盤となっています。

ビジネスモデル

舞台演出から推し活まで。サイズ展開により広いニーズを捉える


主力事業である「イマーシブディスプレイ」は、用途に応じて大型・中型・小型の3タイプを開発。大型〜中型のディスプレイの月額制レンタルが収益の中核であり、短期イベントから長期展示まで幅広い利用に対応可能です。

大型モデル:映画館・舞台・ライブ演出向けに設計しており、ミュージカルやARライブなどの現場で導入実績があります。

中型モデル:イベント会場や商業施設向けで、現在はコンビニ、道の駅、コラボカフェなどへの導入準備を進めています。

小型モデル:推し活領域での需要を見込んだ個人向けです。卓上サイズのディスプレイにVTuberやキャラクターコンテンツが立体的に表示される仕組みを開発中です。

今後の成長ストーリー

マイルストーン

IPO準備中

下の表は現時点において今後の経営が事業計画通りに進展した場合のスケジュールです。そのため、今回の資金調達の成否、調達金額によって、スケジュールは変更となる場合がございますので、予めご了承ください。また、売上高は事業計画を前提としており、発行者の予想であるため、将来の株価及びIPO等を保証するものではありません。

実績

予測

売上計画

2025.7

2026.7

2027.7

2028.7

約2.34億円

約3.66億円

約6.61億円

約12.10億円

0

1.5

3

4.5

6

7.5

9

10.5

12

0

3

6

9

12

億円

前回FUNDINNO募集時からの進捗

2025年の主な動き
4月|バイオベンチャーを通じて関西・大阪万博で活用
5月|「SWANLAKE~starring KizunaAI」カンヌ国際映画祭出展、ショートレビュー実施
12月|「イマーシブフィルムフェスティバル 2025」開催、「SWANLAKE~starring KizunaAI」劇場公開が決定

前回のFUNDINNO募集時以降、人員強化と研究開発を加速させ、ディスプレイは計画どおり販売を開始しました。これにより、前期の売上高は当初計画を上回る約2.3億円となり、前々期比で約2.6倍へと伸長しました。

最大の成長要因は、大手プロダクションからの大型ステージ演出向けディスプレイレンタルの受注が増加したことです。KPIとしてディスプレイの販売台数の計画値は下回ったものの、販売台数は約110台と伸長しています。また、「イマーシブコンテンツ」に関しても複数作品の制作が順調に進行しています。

(前回の募集ページはこちら

2026年4月期:【準備期〜拡大期】デバイスの拡大・映画祭を主催

今期は、12月初旬に国内外のイマーシブメディア、アート、デバイスが集結する第一回イマーシブフィルムフェスティバルを虎ノ門ヒルズ「TOKYO NODE」にて監事会社として主催しました。翌年以降に繋がる国内外の大きな反響をいただくことができました。

また、マルチフォーマットで展開するイマーシブフィルムプロジェクト「SWANLAKE~starring KizunaAI」を全国で公開することが決定しています。これに合わせ、個人向けイマーシブディスプレイのプロトタイプ版の販売開始を目指し準備を進めています。更なる資金調達実施をはかり、デバイスとコンテンツの開発を進めていきたいと考えています。

2027年4月期:【拡大期】メディアとの連携による認知度向上

舞台・コンサート用の大型、各種商業施設への中型、個人向けの小型、それぞれのイマーシブディスプレイの導入拡大を図ります。

また、大手バーチャルタレントを起用したコンテンツの制作を並行して行うほか、弊社がプロデュースするVTuberの登場を計画しています。積極的なメディアでの露出を行い、認知度向上に努めます。また、イマーシブディスプレイのヘルスケア領域への実装を本格的に開始したいと考えています。

2028年4月期:【拡大期】IPOを計画

国内のみならず、海外へもイマーシブディスプレイの販売・レンタルを本格的に開始する計画です。

さらに、VTuber関連のコンテンツも拡大させ、弊社所属のVTuberはライセンス販売を検討しています。また、VRセラピー事業・エデュケーション事業も本格化させていく計画です。コンビニや道の駅、郵便局など一般的な商業施設への導入も検討しております。

「▶︎ボタン」をクリックすると各年度目標の詳細をご確認いただけます。
また、上記のサービス追加は、今回の資金調達に伴って行われるものではなく、今後、新たな資金調達を行うことによる追加を計画しているものです。なお、新たな資金調達の方法は現時点において未定です。

計画

製品ライン拡張とコンテンツ発表で市場浸透を図る


開発面では、大型ディスプレイの投影可能サイズの拡張を図ります。従来の100cm級から180cm級へと拡大することで、より幅広いニーズに応えられるようにする狙いです。また、個人向けの小型ディスプレイは、2026年初旬に本格販売を目指しています。すでに投影装置の小型化は完了しており、現在は触覚インタラクション機能の搭載可否を含めた設計を進めています。消費者がより手に取りやすい価格帯で提供できるよう、体験価値とコストのバランスを見極めながら技術の取捨選択を行っています。

販売面では、「SWANLAKE~starring KizunaAI」のコラボ作品のグッズ展開を皮切りに、都内でのポップアップショップ、アニメグッズ専門チェーン、大手劇場との提携などを通じて販促を推進します。

並行して「イマーシブコンテンツ」の制作をつづけるほか、自社プロデュースのVTuberプロジェクトも立ち上げ、将来的にはVTuberのライセンス販売も視野に入れています。

教育・医療分野への展開を加速


教育・医療分野への応用展開も進めていきます。

エデュケーション分野では、博物館・美術館での展示や受付案内システム、リアルアバターと連動したメタバース型英会話教室など、学習体験の拡張につながる活用を想定しています。

一方、ヘルスケア分野では、VRセラピーやメンタルケア支援に加え、非接触型入力デバイスとしての利用も見込んでいます。病院受付や医療現場での感染防止に寄与できるほか、衛生管理とインタラクティブ性を両立できるため、医療機関・介護施設など幅広い現場への導入を目指していきます。

チーム/創業経緯/株主構成など

チーム


代表取締役
奥 秀太郎

映画監督、映像作家
東京大学先端科学技術研究センター連携研究員・分野アドバイザー

劇場公開作品として「壊音」「日雇い刑事」「日本の裸族」「赤線」「カインの末裔」(ベルリン国際映画祭正式出品)「USB」他15作を監督。舞台演出作品として「黒猫」「ペルソナ」AKB版「仁義なき戦い」等、NODA・MAP、東宝、宝塚歌劇団、大人計画から、能、歌舞伎、落語と多岐に及ぶ。

最近ではVR、3D映像など最新技術を駆使した能舞台を日本および世界各地で上演。最新作は『VR能 攻殻機動隊』。2022年、各国の身体拡張工学の研究成果をアート、エンターテインメントに実装するJST ERATO 稲見自在化身体プロジェクト「自在化コレクション」総合ディレクターに就任。2019年10月28日に株式会社EVISIONを設立。


取締役
稲見 昌彦

東京大学総長特任補佐・先端科学技術研究センター教授、博士(工学)

東京大学助手、電気通信大学講師・助教授・教授、マサチューセッツ工科大学コンピュータ科学・人工知能研究所客員科学者、慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授等を経て2016年より現職。人間拡張工学、エンタテインメント工学に興味を持つ。米TIME誌『Coolest Inventions of the Year』、文部科学大臣表彰若手科学者賞などを受賞。

超人スポーツ協会発起人・共同代表。JST ERATO稲見自在化身体プロジェクト 研究総括。漫画『攻殻機動隊』のファンを公言しており、物語に登場する「熱光学迷彩」をモチーフに、再帰性投影技術を用いた「光学迷彩」を実際に開発した研究者として、世界中から注目を浴びた。2022年取締役に就任。


取締役
杉本 麻樹

慶應義塾大学理工学部情報工学科教授・博士(工学)

NTTコミュニケーション科学基礎研究所客員研究員、日本学術振興会特別研究員(DC1/PD)、マサチューセッツ工科大学コンピュータ科学・人工知能研究所客員研究員、電気通信大学知能機械工学科特任助教、慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科特別研究講師、慶應義塾大学理工学部情報工学科専任講師・准教授などを経て、現職。

バーチャル環境を活用した身体自在化、ユビキタス光センシング技術による計測に興味を持つ。日本バーチャルリアリティ学会論文賞、DCAJ Innovative Technologies 2018/ ACM SIGGRAPH Special Prize、Augmented Humans 2021 Best Full Paper Awardなどを受賞。

JST ERATO稲見自在化身体プロジェクトグループリーダー。複合現実感環境におけるロボット・エンタテインメントシステム「Augmented Coliseum」や、没入型バーチャルリアリティ環境における表情認識システム「Affective HMD」などの開発経験を持つ。2023年取締役に就任。


アートディレクター
山崎 晴太郎

株式会社セイタロウデザイン代表取締役、クリエイティブディレクター、アーティスト

立教大学卒。京都芸術大学大学院芸術修士。ブランディングを中心に、グラフィック、WEB・空間・プロダクトなどのアートディレクションを手がける。「社会はデザインで変えることができる」という信念のもと、各省庁・企業と連携し、様々な社会問題をデザインの力で解決している。グッドデザイン賞金賞をはじめ、国内外の受賞多数。各デザインコンペ審査委員や省庁有識者委員を歴任。

2018年より国外を中心に現代アーティストとしての活動を開始。TBS「情報7days ニュースキャスター」、日本テレビ「真相報道 バンキシャ!」「シューイチ」にコメンテーターとして出演中。

主なプロジェクトに、東京2020 オリンピック・パラリンピック表彰式、旧奈良監獄利活用基本構想、JR西日本、Starbucks Coffee Japan、広瀬香美、代官山ASOなど。著書に『余白思考』(日経BP、2024年)。


経理担当
樋口 俊輔

監査法人太田昭和センチュリー(現 EY新日本有限責任監査法人)を経て、2011年以降、地盤ネットホールディングス株式会社、マルマン株式会社(現 マジェスティゴルフ株式会社)、株式会社ソーシャルリクルーティング(現 ポート株式会社)の監査役を務める。

2021年 株式会社樋口会計事務所取締役に就任(現任)。


インターン
イーウェン コリン

フランス出身

エコール・ポリテクニークにて3D映像・インタラクティビティの融合を研究。特に拡張現実(XR)、なかでも拡張現実(AR)と仮想現実(VR)に強い関心を持っており、この分野での自身のスキルを活かし、現在進行中のXRプロジェクトに直接貢献するため、インターンとして弊社に参加。

創業のきっかけ

人類の未来を加速させる“ファンタジスタ”であれ

数年かけて準備を進めてきたVRと伝統芸能である能、そして日本が世界に誇るSF漫画の金字塔、「攻殻機動隊」を高度な次元で融合させ、“日本が本気になった”最先端エンターテインメント「VR能 攻殻機動隊」。この作品を公開するにあたり、東京大学発ベンチャーとして、株式会社EVISIONを設立。

攻殻機動隊に登場する「光学迷彩技術」を現実のものにしたことで世界に衝撃を与えた日本のVR研究の第一人者、稲見昌彦先生のこの技術をステージに実装し、国内外での展開は順風と思えた先に、人類史上稀に見る「コロナ禍」という大惨事が立ち塞がる。

上演中止、延期、降板、休演など数多の苦難を乗り越える中、稲見先生の「人類の電脳化が一気に進んだ」という逆転の発想を旨に国内外の研究機関とのネットワークを強化し、更なる空中結像装置やAI、センサー技術を駆使したVRゴーグルに変わるデバイスを開発。エンターテインメント、エデュケーション、ヘルスケアの各分野で人類の未来を加速させるファンタジスタでありたいと誓う。

発行者への応援コメント


TED-UT 実行委員長
和泉 駿志

2年間にわたり、TEDxUTokyoのイベントにおいて、映像演出をEVISION様に依頼いたしました。業界について分からないことも多い中、構想から実装の各段階にわたり手厚いサポートをいただきました。色々と無理なお願いが多かったにも関わらず、学生と一緒に何かを作り上げることに非常に前向きに協力してくださり、素晴らしい空間演出をしていただきました。

EVISIONの強み
・東大先端研の稲見昌彦先生をはじめとした、国内有数の頭脳が結集
・エンターテインメントをはじめとする各分野での豊富な経験
・作品の世界観と最新技術を組み合わせる抜群のコンセプト発案力
・コンセプトを形にし、観客を作品の世界に自然と引き込む、類稀なる実行力


早稲田大学本庄高等学院 教諭
上牧瀬 香

「VR能 攻殻機動隊」や奥秀太郎監督映画などで、チラシ・パンフレット等の制作に関わらせていただいています。

奥監督は、理系脳と文系脳、学術的知識と芸術的創造力とを併せ持つ、稀有な才能です。そして、彼の脳内で繰り広げられる途方もないvisionに形を与えていくのが、最先端の知性が集う株式会社EVSIONです。

これまでに人類が全く見たことのないもの、経験したことのないこと。ありえないことを現実にしてきたEVISIONですので、必ずIPOを実現させてくれると信じています。


元宝塚歌劇団 娘役スター
華雅 りりか

奥先生には在団中から多くの作品でご一緒させていただき、宝塚の作品の世界観をより鮮やかに立体的に彩っていただいておりました。

お客様によりリアルな世界観をご体験いただくだけでなく、出演者の私たちにとってもイメージを膨らませる大きな要素となり、毎度舞台稽古で映像を拝見できるのを楽しみにしておりました。

舞台表現の可能性を広げる、株式会社EVISIONの空中映像装置を使った演出をこれからの宝塚歌劇や多くの舞台で拝見できることを心より期待しております。


観世流能楽師 / 重要無形文化財保持者 / 漫画家かわぐちかいじの息子
川口 晃平

「VR能 攻殻機動隊」で奥監督、稲見先生に大変お世話になっております。私は本作品の脚本を手掛けさせて頂きましたが、稲見先生の「光学迷彩技術」によって、古典と未来が行き来する幽玄の世界を表現できたと考えております。

また、出演者として舞台にも立たせていただきましたが、奥監督のイメージを必ず実現させる粘り強さ、格パートをまとめ上げる打たれ強さこそ株式会社EVISIONの圧倒的な実行力の源です。

このチームならスタートアップの世界でも間違いなく成功を勝ち取ると信じております。

EVISIONの強み
・伝統芸能から先端科学技術まで、さらにポップカルチャーに渡る知見
・長年に渡り取締役の皆様が培ってきた幅広い人脈
・柔よく剛を制すという言葉通りの調整能力
・ここぞというときに発揮する勝負感

企業サイト・メディア掲載実績

企業サイトなど

企業サイト https://evision.co.jp/
『SWAN LAKE〜starring KizunaAI』映画公式サイトhttps://kizunaballet.com/

※上記遷移先はFUNDINNOのものではありません

メディア掲載実績

※上記遷移先はFUNDINNOのものではありません

株主優待について

株主様全員にペアチケットご提供

弊社では、株主の皆様のご支援に感謝するとともに、弊社サービスへのご理解を深めていただき、より多くの方にお楽しみいただくための優待サービスを提供しております。詳しくはこちらからご確認ください。
※上記掲載のURLから遷移するWEBサイトは、FUNDINNOのものではありません

【優待の基準日】
毎年10月末日

【優待内容】

対象:株主様全員

弊社が関係する公演をご鑑賞いただける、ペアチケットをプレゼントいたします。
チケットの種類は、保有株数・各公演に応じて変動いたします。
次回の優待は2026年秋〜冬公開の作品を予定しています。

〈参考〉過去の優待実施内容

2025年12月6日(土)、7日(日)
弊社主催のイベント『Immersive Film Festival 2025』

・10株以上保有の方:全期間入退場可能なVIPパスご招待券(2名様分)
・6~8株保有の方:S席 ご招待券(2名様分)
・2~4株保有の方:S席またはA席 ご招待券(2名様分)

前回のFUNDINNO募集時における最低応募株数は2株であったため、上記のようなコース設定となっています。

【お申し込み方法】

  • 基準日経過後、IRにて公演の詳細やお申し込み方法のご案内をさせていただきます。
  • お申し込み時のお名前、ご住所と株主名簿のお名前、ご住所を照合してご利用の確認を行います。株主名簿のお名前やご住所に変更がある場合はお手続きをいただいてからお申し込みください。

【ご注意】

  • 1年に1回(1作品)のみご鑑賞いただけます。
  • 優待にてご鑑賞いただく際、お席の変更は致しかねますのでご注意ください。
  • ご希望の公演が定員に達した場合、別の公演をご案内させていただく可能性があります。
  • 優待内容は変更や廃止になる場合があります。予めご了承ください。

その他

発行者情報

  1. 金融商品取引契約の概要
    株式投資型クラウドファンディング業務として行う非上場有価証券の募集の取扱い
    ※ 詳しくは契約締結前交付書面「ファンディング・プロジェクトについて」をご確認ください。
  2. 募集株式の発行者の商号及び住所、資本金等
    株式会社EVISION
    東京都目黒区駒場四丁目6番1号東京大学駒場Ⅱキャンパス連携研究棟A407
    資本金: 140,450,000円(2025年10月23日現在)
    発行済株式総数: 10,168株(2025年10月23日現在)
    発行可能株式総数: 24,000株
    設立日: 2019年10月28日
    決算日: 7月31日
  3. 募集株式の発行者の代表者
    代表取締役 奥秀太郎
  4. 発行者における株主管理に関する事項

    株式会社EVISIONによる株主名簿及び新株予約権原簿の管理


    【連絡先】
    電話番号:03-6823-4713
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企業のリスク等

株式会社EVISION株式に投資するにあたってのリスク・留意点等の概要

※以下は株式会社EVISION株式に投資するにあたってのリスク・留意点等の概要です。詳細については必ず契約締結前交付書面をご確認ください。また、一般的なリスク・留意点については 「重要事項説明書」 をご確認ください。

  1. 発行する株式は譲渡制限が付されており、当該株式を譲渡する際は発行者の承認を受ける必要があるため、当該株式の売買を行っても権利の移転が発行者によって認められない場合があります。また、換金性が乏しく、売りたいときに売れない可能性があります。

  2. 募集株式は非上場の会社が発行する株式であるため、取引の参考となる気配及び相場が存在いたしません。また、換金性も著しく劣ります。

  3. 募集株式の発行者の業務や財産の状況に変化が生じた場合、発行後の募集株式の価格が変動することによって、価値が消失する等、その価値が大きく失われるおそれがあります。

  4. 募集株式は、社債券のように償還及び利息の支払いが行われるものではなく、また、株式ではありますが配当が支払われないことがあります。

  5. 募集株式について、金融商品取引法に基づく開示又は金融商品取引所の規則に基づく情報の適時開示と同程度の開示は義務付けられていません。

  6. 有価証券の募集は、金融商品取引法第4条第1項第5号に規定する募集等(発行価額が1億円未満の有価証券の募集等)に該当するため、金融商品取引法第4条第1項に基づく有価証券届出書の提出を行っていません。

  7. 発行者の財務情報について、公認会計士又は監査法人による監査は行われていません。

  8. 発行者は前期決算期末(2025年7月31日)及び直近試算表(2025年10月31日)において債務超過ではありません。今後、売上高が予想通りに推移しない場合、債務超過に陥るリスク及び有利子負債の返済スケジュールに支障をきたすリスクがあります。

  9. 発行者の前期決算期末(2025年7月31日)及び直近試算表(2025年10月31日)において営業損失が計上されています。今後、売上高が予想通りに推移しない場合、営業損失が継続するリスクがあります。

  10. 今後の市場動向及び市場規模など不確実性を考慮した場合、競合他社の参入等により当該会社の市場シェアの拡大が阻害され収益性が損なわれるリスクがあります。

  11. 発行者の設立日は2019年10月28日であり、税務署に提出された決算期(2025年7月31日)は第6期であり、現在は第7期となっています。上場企業等と比較して銀行借入等による融資や各種増資について円滑に進行しない可能性があります。発行者の資金調達計画(今回の募集株式の発行による増資を含みます)が想定通りに進行せず、事業拡大に必要な資金が調達できない場合、事業計画及び業績に影響を及ぼす可能性があります。発行者は当募集において目標募集額を504万円、上限応募額を4,995万円として調達を実行します。但し、現時点では上記資金調達が実行される保証はありません。なお、発行者は当募集後、2026年4月に不足分の資金調達を予定(※但し、今回の資金調達により上限応募額に到達した場合は、2026年4月の不足分の調達は行わない予定です)していますが、売上実績が想定どおりに進まない場合には予定している資金調達に悪影響を及ぼし、今後の資金繰りが悪化するリスクがあります。

  12. 発行者は創業以来、配当を実施していません。また、事業計画の期間に獲得を計画しているキャッシュ・フローは事業拡大のための再投資に割り当てる計画です。そのため、将来的に投資家還元の方法として配当を実施する可能性はありますが、事業計画の期間においては配当の実施を予定していません。

  13. 発行者の事業において販売するサービスは、販売時の景気動向、市場の需給状況により予定販売単価及び想定販売数量を大幅に下回る可能性があります。

  14. 著しい売上高の下落、予想外のコストの発生、現時点で想定していない事態の発生などの事象により、資金繰りが悪化するリスクがあります。

  15. 発行者は、事業を実施するにあたり関連する許認可が必要となる可能性があります。発行者が既に必要な許認可を得ている場合であっても、法令に定める基準に違反した等の理由により、あるいは規制の強化や変更等がなされたことにより、その後に係る許認可が取り消され、事業に重大な支障が生じるリスクがあります。

  16. 発行者の事業は、代表取締役の奥秀太郎氏(以下、同氏)の働きに依存している面があり、同氏に不測の事態が発生した場合、発行者の事業展開に支障が生じる可能性があります。

  17. ファンディング・プロジェクトが成立しても、払込金額及び振込手数料が一部のお客様より払い込まれないことにより、発行者が当初目的としていた業務のための資金調達ができず、発行者の財務状況・経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。

  18. 発行者から当社に対しては、審査料10万円(税込:11万円)が支払われるほか、今回の株式投資型クラウドファンディングが成立した場合、募集取扱業務に対する手数料として、株式の発行価格の総額の20%(税込:22%)相当額(2回目以降のファンディング・プロジェクトが成立した場合、1回目の募集取扱契約書の締結日を基準として以下の区分により募集取扱業務に対する手数料を発行者から申し受けます。)が支払われます。

    1回目の募集取扱契約書の締結日 店頭有価証券の発行価格の総額に対する当社手数料の比率
    2023年12月21日以前の発行者 15%(税込:16.5%)
    2023年12月22日以降の発行者 18%(税込:19.8%)
    また、企業情報開示のためのシステム利用や当社サポート機能の提供に対するシステム及びサポート機能利用料として、毎月5万円(年間60万円)(税込:5万5千円(年間66万円)と決算期に5万円(税込:5万5千円)を発行者から当社が申し受けます。なお、当社が定める期限までに月次、四半期及び決算に関する企業情報等が開示された場合、システム及びサポート機能利用料は免除されます。
調達金額 49,680,000円
目標募集額 5,040,000円
上限応募額 49,950,000円